事業概要
当社は、昭和47年創業以来、輸送機器や産業・工作機械・自動車部品をはじめ、多種多様な製品の金属熱処理加工、金属表面処理加工を行っています。金属熱処理のエキスパートを目指し、技術・知識の向上に日々努めてまいりました。 現在では、大手企業をはじめ、約300社の企業や大学からのご依頼を頂いております。
また、2001年にはISO9001を取得し、環境方針を定めました。これからも「顧客満足」を第一に考え、業務に励んでまいります。
熱処理とは
金属などを加熱・冷却して硬度や性質を変化させることである。
金属を加熱・冷却をすると、内部構造（組織）が変化し、性質が著しく改良されることがある。これを利用して、工業材料の特性向上を図るのが熱処理である。
当社対応の材料に合わせた主な熱処理方法・表面処理方法
| 鋼種 | 主な材質 | 主な熱処理方法・表面処理方法 |
|---|---|---|
| 普通鋼 | SS材、SPC材、SM材など | ・黒染め処理 ・パーカー処理(協力企業委託処理) ・ガス軟窒化 ※生材の熱処理は品質面において不安定です。 加工方法としては、浸炭焼入焼き戻しまたは浸炭窒化焼入焼戻しになります。 |
| 特殊鋼（低炭素鋼） | S15C、S20Cなど | ・黒染め処理 ・パーカー処理(協力企業委託処理) ・浸炭窒化焼入焼戻し ・ガス軟窒化 ・焼なまし（焼鈍） |
| 特殊鋼（中炭素鋼） | S45C、S50Cなど | ・黒染め処理 ・パーカー処理(協力企業委託処理) ・焼入焼戻し ・焼なまし（焼鈍） ・焼ならし（焼準） ・光輝焼入 ・高周波焼入(協力企業委託処理) ・ガス軟窒化 ・フレームハード |
| 特殊鋼（機械用合金鋼） | SCM415 、SNCM420など | ・黒染め処理 ・パーカー処理(協力企業委託処理) ・浸炭焼入焼戻し ・焼ならし（焼準） |
| 特殊鋼（機械用合金鋼） | SCM435、SCM440など | ・黒染め処理 ・パーカー処理(協力企業委託処理) ・焼入焼戻し ・ガス軟窒化 ・焼なまし（焼鈍） ・高周波焼入(協力企業委託処理) ・光輝焼入 |
| 特殊鋼 オーステナイト系ステンレス鋼 | SUS303、SUS304など | ・ガス軟窒化 |
| 特殊鋼 マルテンサイト系ステンレス鋼 | SUS420,SUS440など | ・真空焼入(協力企業委託処理) |
| 特殊鋼 析出硬化系ステンレス鋼 | SUS631 | ・析出硬化（時効硬化） |
| 特殊鋼（工具鋼） | SK5,SKS3,SKD11,SKD61など | ・黒染め処理 ・パーカー処理（SKD除外）(協力企業委託処理) ・焼入焼戻し ・真空焼入(協力企業委託処理) ・ガス軟窒化 ・高周波焼入(協力企業委託処理) ・光輝焼入 ・フレームハード(SKD除外) |
| 特殊鋼（高速度鋼） | SKH3,SKH51など | ・黒染め処理 ・真空焼入(協力企業委託処理) |
| 特殊鋼（ばね鋼） | SUP3、SUP7など | ・黒染め処理 ・パーカー処理(協力企業委託処理) ・焼入焼戻し |
| 特殊鋼（軸受鋼） | SUJ2など | ・黒染め処理 ・パーカー処理(協力企業委託処理) ・焼入焼戻し ・光輝焼入 |
| 特殊鋼（快削鋼） | SUM31など | ・黒染め処理 ・パーカー処理(協力企業委託処理) ・浸炭窒化焼入焼戻し |
| アルミニウム | ・焼なまし（焼鈍） | |
| 銅 | ・焼なまし（焼鈍） |
*上記以外の鋼種や熱処理方法についてはお問い合わせ下さい。
当社の強み
多種多様な製品への対応
創業以来、近隣地域に多数存在する中小メ－カーにターゲットを絞り、多種多様な単品・小ロット品に対応してまいりました。現在では大手試作部門、大学、県外企業など幅広い分野からのご依頼を頂いております。個人のお客様でも、部品一つからでも、様々なニーズに対応させて頂きます。
短納期対応（単品・少ロット品）
ご希望の納期に柔軟に対応させて頂きます。納期は概ね２日以内を心掛けておりますが、至急品については、ご相談下さい。
固有の熟練技術
焼入れによって生じた長物製品等の反り(曲り)を矯正する「歪取り(ひずみとり)」や、独自の調合技術で金属表面を光沢のある黒色にする「黒染め（くろぞめ）」処理に自信があります。黒染め槽は最大2000㎜以上の大物～極小サイズの物迄多種多様な製品に対応しております。
熱処理加工は、製品の材質や形状、要求規格に合った処理条件下でなければ成立しません。長年培った技術、知識、経験で最適な処理条件を導き出せるのは、当社の強みです。
事業継続力強化計画
近年、大規模な自然災害が全国各地で頻発しています。こうした自然災害は、個々の事業所の経営だけでなく、我が国のサプライチェーン全体にも大きな影響を及ぼす恐れがあります。
このため中小企業庁は、中小企業の自然災害に対する事前対策(防災・減災対策)を促進するため、中小企業強靱化法を令和元年7月16日に施行、防災・減災に取り組む中小企業が「事業継続力強化計画」として提出し、国が認定する制度を創設しました。当社においても防災対策の重要性に鑑み、影響を最小限にとどめるべく、認定取得致しました。
